＼社内向け動画共有で押さえるべき要点がまるわかり！【動画配信サービス構築のポイント】／
社内向け動画共有でやってはいけないこと
社内だけで共有をしたい動画の内容は、 ・代表取締役による先々の経営方針 ・各事業の未発表の数値報告 ・社外秘の独自のノウハウ、教育プログラム など、基本的に社外にオープンになってはいけないものかと思います。 こういった動画を社内で共有する場合は、 動画ファイルそのものを直接入手させるような方法をとってはいけません。 つまり、動画ファイルをサーバにそのまま置いておき、社員の誰もが簡単にコピーして外部に持ち出せるような状態で共有する事は大変危険です。 当然ながら、社外の人間が動画にアクセスできる状況にしてもいけません。 よって最低限、「動画配信のためのサービス」を利用して視聴させる方法をとるべきです。「動画配信のためのサービス」とは
社内向けに適しているものは２パターンあります。
・限られた人間にしか視聴できない設定が可能な動画プレイヤー
・動画ポータルまるごと、限られた人間にしかアクセスできなくする動画サイト構築システム
適したシステムについては最後尾にてご紹介します。
社内向け動画共有の３つの方法
会社の規模が大きく全国に支社があったり、店舗が多数ある場合などは「社内」といっても大規模かつ他拠点からの視聴が前提となります。 この場合、かけられるコストによって様々な方法が考えられますが、代表的なものは以下の３つかと思われます。 １．各支店、店舗の固定IPからしかアクセスできないWebサイトに動画を掲載する 各支店、店舗それぞれに固定IPアドレスが割り振られていれば可能です。 ただし、飲食チェーン店さまなどの事例では、すべての店舗に固定IPアドレスが割り振られているということはなさそうです。 ２．社員にIDパスワードを配布し、それを使わないと視聴できないシステムを導入する 比較的行いやすい方法と言えます。 インターネット上にIDとパスワードが発行できる動画共有システムを構築し、そちらにアクセスをしたうえで、IDとパスワードを入力しないと視聴ができなくするという方法です。 スタッフごとにIDとパスワードを発行すれば、誰がいつ視聴したかなどのログも取れるでしょう。 ３．各支店、店舗をイントラネットでつなぎ、イントラネット内に動画共有システムを設置する 大企業などでよくある、拠点間ネットワーク網が整備されている前提での話です。 様々な事業所間をつないだイントラネットが存在すれば、その中に動画視聴用のシステムを設置するだけで、社内のみでの動画共有が行えます。 ただし、イントラネット上に設置可能な動画配信システムは非常に少ないです。 なお弊社の、動画サイト構築システム「ソーシャルキャスト」は、１，２，３全てに対応が可能なシステムです。支店や部署、役職によって見れる動画を変えたい場合
社内でも、支店や部署、役職などによって視聴できる動画を変えたい場合は、社員ごとにIDを割り当て、そのIDごとに視聴コンテンツをコントロールする仕組みが必要となります。 たくさんの動画を視聴権限と合わせて適切に管理したい、となった場合は、間違いなく動画共有がきちんと行えるシステムを導入するのが良いです。 アカウント管理や動画の視聴コントロールがきちんと行えるものを選定しましょう。社内向け動画共有に適したシステムとは
これまでの内容をまとめます。 社内向けの動画共有を行う場合は、- 様々な方法で配信を限定できる
- アカウント管理や動画の視聴コントロールを含め、動画視聴用のポータルが作れる
動画とライブの販売・限定公開システム｜ソーシャルキャスト
ソーシャルキャストを利用すれば、動画やライブ配信の販売・限定公開・動画共有をマルチデバイス対応で実現できます。優れた動画配信プラットフォームが簡単に構築でき、低コストに運営することが可能です。
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