動画配信サービスを行いたい方向けに、課金方法の種類とメリット・デメリット、課金方法の決め方を紹介します

動画販売
この記事は約8分で読めます。
動画配信サービスを検討している方で、どのような課金方法を選択すればよいのか、とお悩みの事業者さまもいらっしゃるのではないでしょうか。
  • 動画の課金方法にどのようなものがあるのかわからない
  • 自分たちが考える動画販売事業に向いている課金方法は何か知りたい
  • どのような基準で動画の課金方法を選べばよいのか知りたい など
そこで本稿では、
  • 動画の課金方法の種類と特徴
  • 各課金方法のメリット・デメリット
  • 課金方法の決め方
を紹介します。
本記事の内容は、動画販売プラットフォームや自前で動画販売サイトを構築するなど、システムを使った動画販売を前提としています。

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動画の課金方法は大まかに2種類

動画販売における課金方法は、大まかに2種類あります。
  • 都度課金型(PPV:ペイ パー ビュー)
  • 継続課金型(SVOD:サブスクリプション ビデオ オンデマンド)
それぞれの課金方法でメリット・デメリットがありますので、それらを理解したうえで、どちらを採用すべきか、もしくは併用すべきかなどの検討をしていきましょう。

都度課金型(PPV:ペイ パー ビュー)

都度課金型は買い切り型の課金方法で、 動画1本ごと、または複数の動画をまとめた1セットごとに販売する方法です。 都度課金型の中でも
  • 無期限に視聴可能にする
  • 一定期間の視聴期限を設ける(レンタル販売方式)
の二つの形態をとる場合があります。

単品販売

最もわかりやすい基本となる販売手法です。 1本いくら、という価格設定での販売となります。 レンタルビデオと同じ発想で、購入後〇日間視聴可能、というパターンが非常に多いです。 視聴期限の設定には理由があります。 インターネット上での動画配信(ダウンロード販売ではなく、アプリやブラウザで動画を再生するタイプ)において、再生される回数が多いほど配信費用がかかる場合があるため、視聴に期限を付けたほうが、売り主側の利益が確保できるためです。
ダウンロード販売では、コピーされ放題(ダウンロードそのものがコピー)ですが、ブラウザやアプリで再生させる販売方法の場合はコピーがされにくくなります。

セット販売

複数本の動画をまとめていくら、という価格設定でのまとめ売りとなります。 ドラマやアニメ、長めの教材コンテンツなど、続きものの動画コンテンツを販売する際によく採用されます。 1本当たり400円の動画を、15本セットの場合3000円、などの価格設定をされる場合もあります。 1本目は無料で視聴可能で、残りは有料という販売方法をとるケースも多いようです。 単品販売と同じく、購入後の視聴期限が設定されているケースが殆どです。 続きものの動画コンテンツを販売する場合には、必須の販売方法といっていいでしょう。

都度課金型のメリット・デメリット

都度課金型の課金方法には、次のようなメリット・デメリットがあります。
利用者側 事業者側
メリット
  • 見たいものだけにお金を払えば良い
  • 見たいものだけ買ってもらえばよいので、購入までの心理的ハードルが下がる
  • 見放題で販売することを禁じるコンテンツの仕入れに対応できる
  • 新しいコンテンツを追加しなくても事業運営ができる(コンテンツの追加自体はしたほうが良いです)
デメリット
  • 別のものを見るたびにお金を払わなければならない
  • 見るものを厳選しなければならない
  • 収益が安定しない
  • 一度購入されて終わりとなる場合もあり、長い関係性を構築できない
都度課金型の販売では、利用者が購入するまでの心理的なハードルを大幅に下げられます。 一方、事業者としては、1回売れてそのあとは購入してもらえない、というパターンも多分に考えられます。 コンテンツ数が少ない場合は、都度課金で売り切り、という販売方法が有効でしょう。  

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継続課金型(SVOD:サブスクリプション ビデオ オンデマンド)

継続課金型は、いわゆる”サブスク”と呼ばれる課金方法で、 毎月980円の定額で動画を見放題、という形式で販売する方法です。 ワンプライスで全動画見放題とする場合と、コンテンツのジャンルごとに見放題にする場合があります。

サブスクリプション販売

おなじみとなった継続課金型での販売手法です。 1ヵ月ごとの継続課金を行っているサービスが非常に多くなっており、 動画販売では大手の動画配信サイトでの採用が多いです。 例)1ヵ月〇〇円で動画見放題! 理由としては、
  • 1回ごとの決済額の低さ
  • いつでも解約できる安心感
  • たくさんの種類の動画コンテンツを好きなだけ楽しむことができる
をうまく演出できるためではないかと思われます。 サブスクリプションを行う場合、
  • 1つの契約ですべての動画が見放題
  • コースごとに見放題できる動画の範囲が違う
ケースがあります。 スポーツの動画販売サイトなどでは、競技ジャンルごとに見放題コースを設定していたり、オンライン予備校などでは、科目ごとの契約で見放題となっていたり、というパターンがあります。
例: 国語見放題:月額980円 数学見放題:月額980円 英語見放題:月額980円 国数英見放題:月額2480円

継続課金型のメリット・デメリット

継続課金型の課金方法には、次のようなメリット・デメリットがあります。
利用者側 事業者側
メリット
  • たくさんのコンテンツがある場合は、お得感がある
  • 見る見ないを真剣に選ばなくていいので、気が楽
  • 毎月定額を支払ってもらえ、売り上げが安定する
  • 運営をしっかり行えば長く契約を続けてもらえる
  • 休眠会員が発生する(スポーツクラブの利益構造)
デメリット
  • 見なくても毎月お金を払わなければならない(休眠会員化)
  • 契約してもらうまでのハードルが高い
  • 毎月一定額を払い続けてもらうため、定期的に新規コンテンツを追加するなどまめな運営が必要
継続課金型で販売を行う場合は、利用者に契約してもらうまでが重要です。 お試し動画を配信したり、無料期間キャンペーンなどを行ってうまく会員を獲得する必要があります。 また、定期的に新しいコンテンツを提供できることが、契約を継続してもらうポイントになります。

課金方法の決め方

動画販売でどのような課金方法を選択すればよいでしょうか。 最終的には、先述のメリット・デメリットを考えて事業者さまでの判断が必要になってくるとは思いますが、
  • コンテンツ数が少なく、頻繁に追加されない場合 →都度課金のみ
  • コンテンツ数が多い、ある程度の頻度で新しく追加される →継続課金+都度課金の併用
を採用するのがいいのではないか、というのが弊社の私見です。 継続課金のみにしないは、まずは利用者に都度課金何度か購入してもらい、継続課金に加入してもらう関係性を構築できるメリットがあるからです。 他にも、会員登録すると見られる無料動画を用意するのも良いでしょう。 また、継続課金でみられるコンテンツすべてを都度課金でも購入できるようにする必要はなく、むしろ一部の動画は都度課金で購入できる、という方法をとるのがよさそうです。 そうすることで、継続課金への契約メリットが提示できます。 自身で動画コンテンツの販売ビジネスを行う場合は、本記事で紹介した課金方法をうまく選択し組み合わせると良いでしょう。 定額見放題のみとするのか、単品販売のみとするのか、それとも組み合わせていくのかなど、自身が販売するコンテンツの内容やビジネス戦略に照らし合わせて考えてみましょう。 動画販売が行えるシステムの中には、本記事で紹介した販売方法を選択できない場合もあるようですので、システム導入前に必ず確認をするようにしてください。

都度課金・継続課金の両方に対応できる動画サイト構築システム『ソーシャルキャスト』

弊社が提供している、動画サイト構築システム『ソーシャルキャスト』は、多彩な動画販売が行える、独自の動画販売サイトを構築することができます。
  • 都度課金型の動画販売(レンタル型・買い切り型) ・動画を1本ずつ販売 ・複数本の動画をセットにして販売
  • 継続課金型の動画販売(サブスクリプション型) ・ワンプライスで全動画が見放題 ・コンテンツのジャンルごとに動画が見放題
また、動画販売サービスを利用するユーザーが動画を購入するまでの心理的ハードルを下げるための仕組みもあります。
  • 課金しないと視聴できない動画のダイジェスト版を無料視聴できる
  • 複数本の動画が含まれるセット販売の動画の内、一部の動画(たとえば、1話目)は無料視聴できる
  • 会員登録すると、無料視聴できる動画の範囲が広がる
  • サブスクリプションサービスに指定した日数の無料期間を設定する(「まずは、〇日間無料お試し」など)
ソーシャルキャストは、2012年のサービス開始以来、大手さまから中小企業さままで事業規模問わず、学習系からエンタメ系までコンテンツのジャンル問わず、国内350以上の動画サイト構築で採用いただいております。 ソーシャルキャストの公式サイトに機能詳細や導入事例を掲載しておりますので、よろしければご覧ください。 動画サイト構築システム『ソーシャルキャスト』
動画とライブの販売・限定公開システム|ソーシャルキャスト
ソーシャルキャストを利用すれば、動画やライブ配信の販売・限定公開・動画共有をマルチデバイス対応で実現できます。優れた動画配信プラットフォームが簡単に構築でき、低コストに運営することが可能です。

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